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2014年1月7日火曜日

世界も驚愕した「音波浮揚」! 未来的開発はやっぱり日本人によって・・・




この分野、この技術こそ秘密保護指定されるべき事案ではないでしょう!


以前から世界中で研究が行われている、「音波浮揚」ですが、最近になり、2次元的に横移動などが出来るようになったかと思えば、物質の三次元空間での移動を成功させています。このスゴいことを成し遂げたのは、東大院生の落合陽一さん、名古屋大学特任教員の星貴之さん、東大院教授の暦本純一さんの3氏であります。








安全保障が危ぶまれる現在の日本にとって、こういった技術を是非とも安全保障分野で活かして頂きたいものであります。現在武器輸出三原則をうまく利用されてる現状は国民の税としての負担となって、自身たちに戻る仕組みとなっています。米国側はこの仕組みをとても巧みに利用していますので、韓国/日本へバランスを考慮して、武器の売却と値段の吊り上げをコントロールしています。自民党が武器輸出三原則を問題視し出した背景には、こういった税と国民への負担の問題が大きくなり、支えきれなくなってきている問題が根底にあるためです。


【武器輸出三原則に関する過去記事】

今こそ考えたい!武器輸出三原則とF35
祝!90億円でお買い上げ!三菱重工H2A初受注だ



平和主義を唱えることで、それが実現するならば、これ以上良いことはありませんが、外交は常に防衛力と軍事力を背景とし成立しています。現在も平和維持のために大量の武器が米国から高額で輸入されている現実を直視するならば、軍事力なき世界は存在しないということになります。ましてや、日本の国民の預貯金だけで600兆円〜700兆円もあるとなれば、武装解除した途端に軍事介入されることは火を見るよりも明らかです。



量ではすでに、中国に圧倒されている日本が次に「質」で追いつかれたとなれば、第一列島戦を失うのは時間の問題ということになってきます。ようやく重要情報ダダ漏れを防止する法案が成立し、施行される段階まできましたので、次は武器輸出三原則をどのように国民が判断するかという段階です。



税金を人よりもたくさん支払うので現状の維持を希望するとなるのか、税金の負担軽減と将来の安全保障分野を考慮して武器輸出三原則を撤廃すべきとなるのか?が判断されるべき時期となってきています。


週刊 東洋経済 2012年 1/21号 [雑誌]

東洋経済新報社 (2012-01-16)


武器輸出だけでは防衛産業は守れない
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