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2014年2月3日月曜日

【産経vs朝日】産経新聞が生き残りをかけて英断!新聞社が新聞社を名指しで批判し合うバトル勃発!


何かを元にして、(頼りに)我々の考え方というのは形成されてるわけですが、その多くの『元』となっている素材が大手メディアであったというのは、日本に限らず世界共通なのかもしれません。ただし、世界広しといえども、残念ながら一部の国々では情報の側面(一部)にしか触れることができない地域があるわけですが、日本もその少数国の一つであることは先日のエントリーで触れたばかりでした。


これを世間一般には『偏向報道』と呼ばれています。
この偏向報道も解釈によっては、受取側の偏見という見方もできますが、ここ数年の偏向報道ぶりは、悪質且つエスカレートに歯止めがかからない状態となっていました。情報を部分的に抜き取り、編集作業を行なうことで、事実とは大きく異なる情報を世の中にバラマキ、まるで国内が混乱することを『至福の時』とするかの如く面白がってきた経緯に、国民による大規模デモが起こった経緯はご存知な方も多かったはずです。関連記事はコチラ>>




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そんな中、ついに『安倍潰しを社是とする』朝日新聞の暴走へ同業者である産経新聞が名指しで批判するという前代未聞の記事が掲載されています。一般的に他業種や政府、官僚を批判することで国民不満のガス抜きとして転嫁すると同時に、事実とは少々異なる大袈裟な見出しをつけることで商売へと繋げてきた各新聞社が、同業者を批判しだすというのは、大手メディアの暗黙のルールからいっても「革命的な出来事」であることは間違いなさそうです。

【産経新聞】

現実に目つむる「朝日」


この記事掲載への判断には、複数の要素があるのではないかと思われます。

  • 新聞購読者の減少が止まらない
  • 主流メディアとしての信頼性(影響力)が崩れたことを認めた
  • ネット世論のベクトルへ同調していかざるおえない


年々、『新聞は嘘つきである!』と主張する著名人が多くなる中で、大手新聞社だけが世論をグリップすることがでる!という圧倒的パワーも今は昔の話となったのかもしれません。新聞各社の将来的運営を考えた上で、産経新聞社は大きな決断を下したものと解釈しています。今回の朝日新聞批判の記事は「正しい情報を伝達する」という基本的な役割ばかりで判断された記事ではないものと推測します。

大マスコミ 疑惑の報道
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東京都知事選においても、毎日新聞が必死になり当選させたい候補者を必死に世間にPRし続けています。「ネット調査だから・・・」という論客もいるようですが、ネット住人も日本国籍を持った一般の方々が大半であるはずです。


決して、選挙権を持たない実在しない架空の人物ではありません。1年前の衆院選から、すっかり世論をグリップできないことが判明した大手メディア各社の今後の判断に注目です。



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