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2014年7月17日木曜日

【報道業界 激震】古舘伊知郎がアエラでホンネを暴露! 「ホントのところは新聞も雑誌もテレビも伝えない!」




古舘伊知郎がアエラ(AERA)でホンネをぶちまけました。

http://hosyusokuhou.jp/archives/39162379.html


今や、テレビといえば70代を中心に、70代以上の世代が主流とまで言われていますが、テレビ離れの最も大きな要因は、ネットで事実が次々にあからさまにされていった点ではないでしょうか。


しかしながら、同時に、日本人は、理屈ではなく「右に倣え」を行動の基軸としてきた民族性という事実もあり、若者といえど、まだまだ抜けないマスメディアの影響力というのが存在するのもしかるべき事実であります。


AERA (アエラ) 2014年 7/14号 [雑誌]

朝日新聞出版 (2014-07-07)



日米安全保障条約の時の学生運動しかり、原発反対の方々しかりと。安全に越したことありませんが、原発をすべて廃炉にすれば、世界で最も資金力がある日本の足元を見た価格で天然ガスや石油を含むエネルギー資源が売買されることは確実であり(十分に予測できること)、結果、企業も国民も生存が成立たないという結果が待っているかもしれません。



よって理屈で考えれば、「原発いらない」と言ってみたところで、原発をゼロにできるはずもなく(近年の貿易赤字をみれば明らか)、原発をさらに安全に、どのように運用しつつ、他の代替えエネルギーを育てていくかといった現実的な議論を重ねることこそ現在求められているプロセスであるはずです。

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ビジネスの世界において、価格とは需要と供給のバランスで決定されるということは常識でありますが、原発をゼロにするということは、異常なまでのエネルギー需要は生み出す一方で、自国で供給源がないという危機的状況を作り出し世界にそれを宣伝するという自爆行為であります。世界広いといえども、世界で最も資金力のある国が、生存の根幹となるエネルギーで大ピンチだと知って、「大変だから助けて上げようよ」なんていう国は一国だってありません。同盟国といえども、足元をみてバカ高い価格を平然と提示してきます。




一つ、一つ理屈で考えれば当たり前な話であっても、自ら自身を危機的状況へ突き進むよう行動させられるほど、テレビを含むマスメディアの影響力は強烈であるということです。古舘伊知郎氏の今回の激白は、自分の頭で理屈を積み重ねることができない「右に習え」の方々にとっても、大きな衝撃となるかもしれませんね。




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