お知らせ

new

現在お知らせはありません。

2015年4月8日水曜日

中国経済以上にヤバい韓国経済!ついにウォーレン・バフェット氏にも見放され奈落の底へ!



バークシャーハザウェイ率いるウォーレン・バフェット氏は、言い換えればミスター・米国人といっても過言ではない米国を代表する投資家の一人。

そんな バークシャーハザウェイ率いるウォーレン・バフェット氏が韓国経済へ別れを告げたというニュースです。


韓国経済がけっぷち〜サムスンとともに自滅する韓国経済〜
元週刊東洋経済・編集長 勝又壽良
アイバス出版
売り上げランキング: 263,882


関連記事はコチラ>>






ウォーレン・バフェット氏の投資スタイル


そんなウォーレン・バフェット氏は、一度その企業の株を保有すれば、長期で保有し投資した企業を応援し続けるといった長期的な投資姿勢を貫くことでも知られていますが、昨年、韓国を代表する企業の一つである鉄鋼大手ポスコの株をすべて売り払っていたことが判明。これにより、韓国の株式市場は一貫して右肩下がりを継続中。



ウォーレン・バフェット氏の逆鱗に触れた?


バークシャー・ハサウェイは2007年にポスコ株を取得、約4・5%を保有していたが、昨年4~6月期の時点ですべて売却。ポスコの株主はパニック状態となり、同社の株価は年初来安値まで急落。これまで、IBMなど一時的な業績悪化などの際にも株式の買い増しを行ってきたバークシャーハザウェイだけに、少々の理由などで株をすべて売却というのは考えにくいわけです。



ポスコの特殊鋼板の製造技術を盗用疑惑も影響か・・・


よって、理由こそ明らかにされていませんが、報道などで言われている「ポスコなどの韓国の財閥企業が政権との関係が深い」という理由だけではなさそう・・。ポスコは、新日鉄住金が持つ特殊鋼板の製造技術を盗用したとして、損害賠償や製造・販売の差し止めを求めた訴訟を起こされている問題の企業。




米国や日本から信頼を失った韓国は経済にも影響?


韓国といえば、中国同様に、軍事技術や企業のノウハウを国家を挙げて盗みだすという行為が、各国で問題となっており、近年では、米国が開発したイージス艦やF35においても、同盟国である米国が信用できないとして、渋り続けた経緯がある国であります。

また、米国大使への顔面斬りつけ事件や日本への大胆な反日運動も、今後の韓国経済に大きく影響する可能性が・・・。

いよいよ、韓国経済が崩壊するこれだけの理由 (WAC BOOK)
三橋 貴明
ワック
売り上げランキング: 129,123





外貨獲得のビックイベントである日本のGWへの期待も・・・


外貨獲得のビックイベントである日本今年のゴールデンウイーク(GW)におきましても、フランス・パリのテロやドイツ機墜落があった欧州が前年比9・8%減、過激派「イスラム国」のテロやエボラ出血熱問題があったその他地域(アフリカ・中近東・中南米)が同11・1%減をさらに上回る11・8%減と、世界各地のなかで最大の減少率となったことが明らかに・・・。




もちろんスワップの延長はなし!


また、日韓スワップ協定も韓国からの要望がないとのことで、あっさりと延長しない方針を決定。
期待のサムスンは3四半期ぶりに業績が回復したとはいえ、稼ぎ頭だったスマホはiPhoneの一人勝ち状態に・・・。




手強い中国、感情論一辺倒の韓国


中国には、強烈な軍事力と莫大な人口、そして、したたかな戦略、世界一屈指と言われる諜報能力があるだけに、経済が低迷する中においても、強いイニシアチブをとっているように見えますが、現状の韓国を見るかぎり、経済、軍事そっちのけで民族感情だけで突っ走っている状況。




近い将来はIMFにご相談?


日本のさらなる金融緩和により、さらに苦しい状況が予想される韓国経済は、最後はIMFへの融資頼みという選択になるのでしょうか。

しかし、中国経済の崩壊とは異なり、韓国経済崩壊が現実となったとしても、日本においても米国においても、ほとんど影響がないというのが少し寂しいところではありますが・・・。


グローバル経済に殺される韓国 打ち勝つ日本
三橋貴明
徳間書店
売り上げランキング: 93,323




U-style TOPページへ このエントリーをはてなブックマークに追加

0 件のコメント:

コメントを投稿

【PR】年収1000万円以上限定コンシェルジュ

「お金」関連の注目セミナーをコンサルタントから選択

ラベル

GPIF (1) PR/告知 (2) SALE (10) アプリ (36) ウェブマネー (6) エネルギー (51) お給料 (50) お金全般 (272) ギャンブル (5) クレジットカード (11) ご挨拶 (9) ご相談 (7) セキュリティー (21) セミリタイア (5) セレブ (18) その他 (114) トラブル (61) トルコ・リラ (4) ビジネス (53) ポイントカード (1) リスク管理 (75) 安全保障 (25) 為替 (189) 医療 (2) 映画 (12) 仮想通貨 (1) 家具・食器・デザイン (6) 科学 (26) 海外移住 (2) 外貨 (2) 格付け会社/指標 (103) 確定拠出年金 (5) 活動報告 (23) 株価 (157) 株式 (7) 企業 (196) 給料 (12) 教育 (26) 教育費 (10) (7) 金利 (43) 銀行 (101) 経済 (227) 健康 (36) 雇用 (37) 公共事業 (7) 公務員 (6) 考察 (91) 国債 (6) 資産防衛 (7) 事件 (32) 社会保険 (23) 社会保障 (25) 就活 (4) 住宅ローン (23) 書評 (8) 少子化対策 (1) 証券 (7) 上場・IPO (1) (39) 新商品 (21) 政策 (190) 政策金利 (25) 政治 (77) 生活 (296) (98) 節税 (8) 節約 (72) 相続 (6) 相続税 (2) 太陽光発電 (1) 脱税・税務調査 (11) 値下げ (74) 値上げ (12) 駐車場/コインパーキング (1) 貯金 (45) 賃貸 (1) 通貨 (14) 電子マネー (16) 都市開発 (2) 倒産/破綻 (4) 投資 (256) 投資信託 (20) 動画 (8) 年金 (9) 買収 (3) 不動産 (166) 富裕層 (34) 勉強会 (1) 保険 (24) 貿易収支 (3) 無料 (21) 有給休暇 (4) 要人発言まとめ (21) 老後資金 (25)